1986年に株式会社東芝へ入社。総合研究所にて、主にAI(画像処理・機械学習)の研究開発に従事する。その後、本社スタッフとして技術戦略企画および経営監査を経験し、研究所の部長、企画長を経て、2015年に同研究所の所長に就任。これまで、画像認識、顔画像認証、画像圧縮、音声認識・合成、機械翻訳、自動運転など、数多くのAIシステムの開発および事業化に関与した。2018年に全社研究部門を統括する研究開発本部長を経て、2020年に執行役員・首席技監に就任。2022年からはAI-CoE(AI Center of Excellence)プロジェクトのリーダーとして、東芝グループ横断のAI活動およびAIガバナンスを主導した。2025年3月に同社を退職し、2026年6月より、スタンダード・リンクの技術顧問に就任。
武蔵野大学データサイエンス学部の岩田教授は、1986~2023年に、筑波大学においてバーチャルリアリティ(VR)の先駆的研究を行い、ハプティックス、歩行感覚提示、プロジェクションVR、モーションベースに関する独創的な研究を主導してきた。この実績は国内外で高く評価されており、VR技術の基盤理論から応用設計、産学連携による実装まで幅広い領域で成果を挙げ、同分野の発展に多大な貢献が認められる。武蔵野大学では、VRとAIの融合領域の開拓に取り組み、データの世界を人の身体的体験として提供することを目指す“Data Sensoriumu”のプロジェクトを推進している。2012年 文部科学大臣表彰 科学技術賞、2025年 IEEE VGTC Virtual Reality Lifetime Achievement Awardを受賞。2016~2020年 日本バーチャルリアリティ学会会長。人間情報学、メカトロニクス、さらには安全保障に関する深い専門知識を有し、技術戦略立案における卓越した洞察力の持ち主。
2003年より東京大学大学院工学系研究科に着任し、2014年に教授に就任。現在は、生産工学、工作機械、レーザ加工、医療応用技術など、生産技術分野の先端領域で研究を牽引している。研究テーマは、硬脆材料の精密加工、工作機械の構造体、超短パルスレーザ加工、医療用デバイス開発など多岐にわたり、国内外の学会・国際会議での委員歴も多数。精密工学会、日本機械学会などで要職を務め、CIRP(国際生産工学アカデミー)Fellowとして国際的にも高い評価を受けている。工作機械、レーザ加工、筋骨格モデル、医用システムなどの分野で多数の研究成果を発表し、マザック財団優秀論文表彰、日本機械学会論文賞、工作機械技術振興賞など、受賞歴も豊富である。Standard Linkでは、先端製造、精密加工、工作機械、レーザ加工および医工学に関する技術・研究開発について助言を行う。
東京都出身。東京大学法学部を卒業後、1989年に「ニューディールとアメリカ民主政」により法学博士の学位を東京大学から取得。専門はアメリカ政治で、筑波大学講師・助教授、慶應義塾大学法学部助教授・教授を経て、2003年より東京大学大学院法学政治学研究科教授を務めた。この間、コーネル大学、ジョンズ・ホプキンズ大学、ジョージタウン大学、メリーランド大学など米国有力校で在外研究を重ね、日米の政治・外交研究を第一線で牽引。アメリカ学会長、内閣府宇宙政策委員会安全保障部会委員、日本国際問題研究所上席客員研究員などの要職も歴任した。2021年4月には第10代防衛大学校長に就任し、2026年3月まで、安全保障を担う人材育成と防衛教育の変革に尽力した。現在は東京大学名誉教授。『アメリカ政治の地殻変動』『トランプ政権の分析』など編著書多数。米国政治・外交、日米関係、安全保障政策に関する卓越した知見を有し、Standard Linkでは国際情勢分析と事業戦略について助言を行う。
慶應義塾大学工学部機械工学科を卒業し、同大学院で機械工学を修めた後、同大法学部法律学科も卒業。技術と法律の両輪を携え、大手特許事務所で国内・外国出願を担当した後、1994年に独立してオフィス富岡を設立し、30年にわたり特許コンサルティングの第一線を歩んできた。その間、東海大学医学部外科学系救急救命医学の研究員として約10年間医療研究の現場に身を置き、講師・准教授を経て教授(非常勤)を歴任。2011年には「医療における特許問題」の研究により医学博士の学位を取得した。工学から法学へ、そして医学へ——三つの領域を修めた異色の学際性は、技術を生み、権利で守り、医療現場で活かすというイノベーションの全工程を知ることを意味する。国際電気通信連合(ITU)では「ICTと障害者」「ICTと環境」の副議長を二度務め、ICTの国際標準化にも貢献。星槎大学客員教授も務めた。医療×AI、医療×知財、医療×ICTが交差する領域の卓越した知見をもとに、Standard Linkでは医療・ヘルスケア分野におけるAI事業展開と知財戦略について助言を行う。
新日鉄(現・日本製鉄)技術開発本部等において、室長・部長としてプロセス開発および商品工業化開発を推進し、素材産業の技術開発の最前線を担った。その後、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)では部長(組織長)として国家プロジェクトの企画・推進を統括。「Green IT」では、情報化社会におけるエネルギー需要の爆発的増大を見据え、データセンターの省エネルギー関連技術の開発を推進した。これは今日のAI・クラウド時代に不可欠なテーマをいち早く先取りしたものである。また「Energy ITS」では、現在の自動運転技術につながる開発を主導し、革新的省エネルギー技術開発プログラム等も推進した。国際的には、国際エネルギー機関(IEA)のヒートポンプ(HPP)技術委員会委員、先進モーター燃料(AMF)技術委員会の委員・副議長を務め、内閣府総合科学技術会議の競争的資金プログラム・プログラムディレクター会議委員も歴任。教育分野でも東京理科大学(DMS)、早稲田大学(GSICCS)等で非常勤講師・ゲスト講師を長年務めた。
東京海洋大学学術研究院(海洋生物資源学部門)助教として、現役で研究・教育の第一線に立つ。専門は数理生態学および応用数学・統計数学で、複雑な生命・環境システムを数理モデルと統計・最適化の手法で解き明かす研究に取り組む。生物種間の競争・共生関係を格子モデルにより解析した理論研究をEcological Modelling誌等に発表するほか、水産資源の評価手法とその基礎となるパラメータ推定手法の開発、機械学習を用いた資源量指標の推定、アクアポニックスにおける物質循環の数理モデル化と最適化、ポートフォリオ理論を応用した多魚種漁業のリスク分散など、データに基づく予測・最適化の領域で幅広い成果を挙げてきた。2023年には日本沿岸域学会論文賞を受賞。大学では「データサイエンス入門」「応用統計学」「生物資源解析学」等を担当し、分担執筆に『理論生物学辞典』(朝倉書店)がある。限られたデータから将来を予測し最適化する数理・データサイエンスの知見は、当社のAI・画像解析技術の高度化に資するものである。